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4月24日発売の「週刊文春」が、永野芽郁（25）と田中圭（40）の不倫疑惑を報じた。永野に関しては現在放送中の日曜劇場『キャスター』（TBS系）で共演している韓国人俳優のキム・ムジュン（26）との交際も報じており、“二股不倫”と伝えている。

双方の所属事務所は各メディアの取材に不倫関係を否定し、キムの所属事務所も永野との交際を否定した。だが、とりわけ永野と田中の組み合わせは意外すぎることから、世間に衝撃が走った。

「田中さんは’11年に元女優のさくらさん（41）と結婚しており、現在は2児の父親です。妻には毎月花束をプレゼントするなど、テレビ番組でも愛妻ぶりを披露していました。また永野さんは独身ですが、芸能界きっての清純派女優。デビュー以来、スキャンダルもなかっただけに大きなギャップとして映ってしまったようです。双方とも不倫疑惑を否定しましたが、SNSでは持ち切りの話題となっています」（WEBメディア記者）

だがそのいっぽうで、疑問視されているのがテレビ局の対応だ。過去に東出昌大（37）やアンジャッシュ・渡部建（52）、広末涼子（44）に不倫が報じられた際には、テレビ各局の情報番組やワイドショーが連日こぞって取り上げていたが……。

「永野さんと田中さんの不倫疑惑を取り上げているのは、ネットメディアがほとんどです。一部の在京民放キー局では、双方の所属事務所が疑惑を否定したことを5分程度のスポットニュースで伝えたところもありましたが、主な情報番組やワイドショーではまだ扱われていません（25日13時現在）。東出さんや渡部さんなどの時と対応が大きく異なるため、違和感を抱いたという人もいたようです」（前出・WEBメディア記者）

浮き彫りになったネットとテレビの“温度差”に、Xではこんな声が散見されている。

《朝のニュースは永野芽郁と田中圭の不倫疑惑で持ちきりかなと思ったら、どの局も全然そのニュース取り扱ってない 》
《田中圭と永野芽郁の件 地上波テレビのワイドショーは 報道しないの何で？》
《ワイドショーはまったく報じてない永野芽郁と田中圭。なぜ？広末はあんなにやっていたのに》

また、永野と田中は複数の企業と広告契約を結んでいるが、現時点では出演するCMも差し止められていない。『キャスター』を放送するTBSも各メディアの取材に、永野について「現時点では出演に変更はありません」と回答。スキャンダルによる各所への影響は、今のところ見られていない。

こうした“謎”について、ある芸能関係者は言う。

「渡部さんや東出さん、広末さんの時は不倫疑惑を当人たちが認めていた経緯があったため、情報番組やワイドショーでも取り上げやすかったのでしょう。しかし、永野さんは田中さんとキムさんとの関係をどちらも否定していますし、田中さん、キムさんも永野さんとの関係を否定しています。もちろんテレビ各局でも週刊誌報道は把握していると思いますが、扱うには情報が少ないのかもしれません。

ましてTBSでは、永野さんが看板ドラマにメインキャストで出演中とあって触れづらい側面もあるとは思います。もし今後、不倫疑惑に関する新たな情報が報じられた場合に、テレビ各局も扱い始める可能性はあるでしょう。そうなれば、永野さんや田中さんの仕事にも影響が出てしまうかもしれません。

とはいえ報じられた内容を見ると、否定しているとはいえ、疑念を完全に払拭できるものではないのも確か。本当にこのまま“ノーダメージ”で突き通せるのかはまだわからないですね」

テレビ各局はこのまま静観を決め込むのか、それとも――。

お前らまた負けたのか

大屋根リングがゆがんでいる→あえて一部の柱の高さを変えている
木材の大半がフィンランド産→7割が国産
13兆円の税金を投入→会場建設費の公費分は1566億円

どうせカジノで取り返せる
切り替えてけ

斎藤知事疑惑報道　全国ワイドショーから一気に消える　連日トップ騒ぎが一転　辛坊氏は弁護士「ＰＲ会社が盛った」に「皆、妙に納得」と指摘

１１月後半にテレビのワイドショー番組などで連日詳報されてきた、兵庫県の斎藤元彦知事に関するニュースが、２９日は全国放送のワイドショーでは報じられなかった。

１７日投開票の兵庫県知事選で斎藤氏が再選を果たして以降は、トップニュースなどで報じられ、今週に入ってからは公職選挙法問題が報じられてきた。

２９日は朝のテレビ朝日「モーニングショー」、フジテレビ「めざまし８」、昼のＴＢＳ「ひるおび」、テレビ朝日「ワイド！スクランブル」、午後の日本テレビ系「情報ライブ　ミヤネ屋」、ＴＢＳ系「ゴゴスマ」でも取り扱わなかった。

２８日にキャスターの辛坊治郎氏はＹｏｕＴｕｂｅチャンネル「辛坊の旅」で、「きょうあたりのワイドショー見てると、さすがに斎藤さん、少なくなりましたね」と語っていた。

２７日に斎藤知事の代理人弁護士が会見し、公選法問題に関して、斎藤氏側がＰＲ会社に依頼したのはポスター制作などで約７１万円。

それ以外の契約はなく、選挙戦は社長がボランティアとして参加。社長が「広報全般」「ＳＮＳ戦略」を担ったとのＳＮＳ記載は「事実でないことを記載している。盛っていると認識」と語った。

辛坊氏は、「弁護士が、あのＰＲ会社の社長のＳＮＳは要するに盛ったってことですねと。みんな妙にそれで納得したところがあって、盛ったんだなと。話そっちのほうに行っちゃって、マスコミおもしろくなくなったのか、一気に収束感が出てきて」と指摘していた。

・選挙は蓋を開けるまでわからないから間違ってない
・内訳は接戦だった
・隠れハリスが少なかった
・闇トランプの力が強かった

ハリスに勝って欲しかったって言えよ

アメリカの分断はトランプのせい

パリ五輪で新種目として導入された「ブレイキン」は、今後五輪競技として復活することはないとの見通しを米全国紙「ＵＳＡトゥデー」が報じた。

ブレイキンはパリ五輪で新種目として行われたが、次回２０２８年ロサンゼルス五輪では発祥国にもかかわらず除外がすでに決定している。

同紙はブレイキンをめぐる今後の動向について特集した。

まず「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）がパリ大会の競技種目にブレイキンを追加したのは、トーマス・バッハ会長とその取り巻きたちが、彼らが求めていたソーシャルメディアに精通した若年層の視聴者を引き付けると考えたからだ」と導入の経緯を指摘する。

そして「ロサンゼルスで開催される次回夏季オリンピックの主催者は、オリンピックに含めたい新しいスポーツを提案する権限を持っていたが、ブレイキンではなく、フラッグフットボール、クリケット、ラクロス、スカッシュを選択した。このダンスは米国、特にブロンクスで長い歴史があるにもかかわらずである」と競技発祥の地である米国開催にもかかわらず、五輪種目からは除外されたことを強調した。

ブレイキンの追加を猛プッシュしたバッハ会長が来年の退任を発表した背景もあり、次回以降の五輪でもブレイキンが復活することはないと同紙は指摘。「２０３２年のブリスベン大会でも、それ以降でも、このスポーツがオリンピックの舞台に戻ってくる可能性はまずない。このスポーツはおそらく夏季オリンピックで一度きりで終わりを迎えるだろう」とズバリ断言した。

「少なくとも話題にはなった」と同紙が指摘するように、ある程度の盛り上がりは見せたものの、五輪競技にはそぐわないとの見方が世界的には大勢を占めるようだ。